皆様、こんにちは！DOJOサポーターのゲリラ工作員もどきしている普通の婦女子のランランと申します。

昨今、石破首相のアメリカと核シェアするという発言と、原爆の悲惨さが何故伝わらないのかについて、60年前のある男の言葉とそれについての世論を観て、この男と石破首相の何が違ったのか、考えてみました。

原爆について色々観てたところ、広島平和メディアセンターの中国新聞に、傍目からは物騒な異端な見出しを見つけました。それは1963年３月6日の欄にて、”参議議院運営委員会の理事懇談会で、社会党など野党側が源田実参院議員（自民党国防部会長、元空幕長）の原爆発言に追求。源田議員は1日から米海軍協会の招きで渡米、講演や記者会見で「日本も原爆を持っていたら使用しただろう。」「日本本土にも米の核持ち込みを認めるべき。」と発言。１２日の参院予算委員会で佐藤首相も「源田発言は不謹慎」、という内容でした。

一見、石破首相の核シェアと同じ発言と見受けられる内容ですが、源田実は石破首相と同じ自民党議員ながら、彼はなんちゃって保守の議員らと違い、国防に文字通り、命を懸けていた元軍人で343空航空部隊の司令官を務め、戦後も軍人と議員を務めた人です。この問題発言も単に昨今のネトウヨよろしくの勇ましいだけのパフォーマンスではなく、彼なりに国防を考えての発言だったのではと思いました。

彼は科学技術力を高くすれば、国民の生活水準も向上するし文化・福祉において日本が世界に不可欠となれば攻める国もなくなるだろうとあり、戦争根絶の第一歩は科学による後手必勝、受けの戦略の確立にあるという考えだったそうです。

敗戦国になった日本に適した考えの一つだと思えますが、反戦平和の方からは物騒な発言この上ない！と非難され続けられ、核についても、ウィキペディアによると、すぐ核を持って戦おう！備えよう！と好戦的な思想ではなく、核の根絶については全国家、全個人に全廃を確実に守らせることは困難で、国家レベルでできたとしても核の知識まで抹殺することは不可能である、と言い、また、一部の人間に核武力で支配される可能性もある。また共産圏を取り残した核廃絶運動は危険でありその運動自体利用される可能性があり、国民の発言の自由が制限された共産圏へも間接的にでも核廃絶を訴えていくべきだという考えを観ると、高齢といっても司令官の戦略眼や先見の明があったのだなと感じました。

そこを踏まえて先のアメリカに渡米しての「日本も原爆を持っていたら使用しただろう。」「日本本土にも米の核持ち込みを認めるべき。」と発言は”日本は確かに負けた、敗戦国になった、しかし、戦う力はあるぞ？””日本を甘く見るなよ？”的に観えないでしょうか？

昨今のなんちゃって国防パフォーマンスより、遥かに強い発言と思いますが、昨今の自民党に無い凄みがある源田実氏の発言、意図を考えると、違う視点から原爆や核についてまた、考える事が出来ます。色々な視点で考える事を続け、世に訴え続ける事が肝要ではと思った次第です。

ノーベル賞授賞式でまた被団協がクローズアップされましたが、この受賞によって逆に、紋切り型の反戦平和・反核の言論しか許されない空気が強化されてしまうのではないかと、危惧せざるを得ません。

そう思えば、60年前の当時でも非難され、時の首相に「不謹慎」とされたとはいえ、源田実の発言には注目すべきでしょう。

源田の真意がどこにあったのか、もう少し調べないとはっきり言えませんが、少なくとも戦時中は日本軍も原爆の研究をしていたのは事実で、もしそれが米軍より早く実現に至っていたら使用していたのは事実でしょうし、既に存在する武器を「廃絶」することが現実に可能なのかと考えれば山ほど課題が出てくるのも事実ですし、冷戦構造下で事実上アメリカの核の傘に守られているのに「非核三原則」とか言っているのが欺瞞であることも否定しようのない事実です。
源田の発言は、その反戦平和主義者が見たくない現実を突き付けていることは間違いありません。

このような視点があるということは、決して排除されてはなりません。
そうでなければ、「日本は国連常任理事国入りして核軍縮を目指すためにこそ、核を持たなければならない」というよしりん先生のロジックも、たちまち排除されてしまいかねないのですから。